こんにちは、たにしん（＠tanishin_321）です。
最近、副業を始める人が増えているというニュースをよく見るようになりましたね。
作業療法士として働く人も、副業をやってみたいと思う人は多いと思います。
実際、作業療法士として働く傍ら、副業をしてみることについては、多くのメリットがあります。
副業をするメリットとしては、
- 本業とは別の副収入を得られて、経済的に豊かになる。
- 本業とは別の働き方ができるようになり、本業への依存度が低下する。
- 副業で関わる新たな人脈が増え、価値観が広がる。
など。
しかし、いざ副業をやろうと思ったときに、一歩を踏み出しづらくする要因として、「副業バレ」があります。
- 副業をやってみたいけど、職場にバレるのは嫌だ。
- 副業がバレるとしたら、どうやってバレるのかわからない。
- 就業規則に副業禁止が明記されているけど、副業をしても大丈夫？
副業バレについて、こんなお悩みを持つ作業療法士は多いのではないでしょうか。
この記事では、副業に一歩踏み出す作業療法士を阻む「副業バレ」について解説します。
副業はしたいけど、副業バレが不安で副業を始められない、という方は、この記事で不安を解消してぜひ副業をスタートしてみてください。
作業療法士の副業の始め方は、下の記事を参考にしてください。
副業がバレる原因
副業がバレる原因には、大きく分けて3つあります。
- 自分自身が副業をしていることを発信することでバレる。
- 副業をしているところを直接見られてバレる。
- 税金納付額の変化でバレる。
それぞれみていきましょう。
自分自身が副業を発信する
副業を開始して、収入が得られると嬉しくなりますよね。
もしくは、なかなかうまくいかなくて、誰かに相談をしたいと思うこともあると思います。
そんな気持ちを誰かに聞いてほしくなって、友人や知人に副業をしていることを話したり、SNSなどで発信したりすると、そこから副業がバレることがあります。
副業バレしたくない人が自分から発信するなんて、そんなことしないでしょ！と思われがちですが、意外とあるバレ方です。
副業を直接見られる
取り組む副業にもよりますが、自分が副業をしているところを直接みられることで副業がバレる恐れがあります。
本業の職場以外で実際に働く場合、働いているところを目撃されるともちろんバレます。
働く姿が直接みられづらいネット副業についても、スマホやパソコンの画面をみられた際に、副業をしていることがわかるような画面が表示されているとバレてしまいます。
税金納付額の変化
前述の2つの副業バレは、なんとなく理解できると思います。
副業初心者が最も気を付けなければいけないのが、税金納付額の変化でバレるという3つめのバレ方です。
ここでいう、税金納付額というのは、住民税の変化になります。
本業の職場以外で働くにしても、ネット副業をするにしても、自分が稼いだ収入に対しては税金がかかります。
本業の職場では、納めるための税金を、給与から天引きしています。
住民税は、前年の所得によって決定されるため、天引きをする住民税の額を決定するため、職場は従業員ごとの給与支払報告書を地方自治体に提出しています。
そして、地方自治体は各個人の所得を合算して、住民税額を決定して職場に伝えています。
地方自治体が合算する所得は、本業だろうと副業だろうと関係なく、すべてを合算します。
ここで、副業での収入があった場合に、職場が把握している給与から発生する住民税よりも、実際の住民税が多くなります。
本業の職場において、「副業の収入があるのでは？」と気づかれるのは、明確な数字の違いによって起こる、この税金納付額の変化となります。
副業がバレないようにする方法
ここまで、副業がバレる原因について解説してきました。
副業がバレないようにするには、ここまで説明してきた原因を回避すればいいことになります。
- 自分の副業のことを周囲の人に言ったり、SNSで発信したりしない。
- 目撃される恐れのある場所での副業をしない。
- スマホやパソコンの画面を他人に見せない。
- 職場に知らされる住民税額が多くならないように手続きをする。
1つずつ見ていきましょう。
自分の副業のことを周囲の人に言ったり、SNSで発信したりしない
これは基本事項になります。
「人の口に戸は立てられぬ」と言いますが、誰かに言ってしまえば、情報が拡散するリスクを負うことになります。
また、もっとリスクが高いのが、SNSで発信してしまうこと。
たとえ、本名ではないアカウントだったとしても、自分が副業をしているという事実を誰がどこで知ってしまうかわかりません。
SNSの発信から、自分の近くの人が知ってしまえば、いつ何時、情報が漏れてしまうかわかりません。
副業バレを防ぐには、副業のことを誰かに言いたくなっても、ぐっと我慢することが必要です。
目撃される恐れのある場所で副業をしない
目撃されない、というのは実際の店舗などで副業をする場合の注意点です。
職場の近くのお店などはもちろんのこと、少し離れていたとしても、意外と職場の人の生活圏だったりします。
表に出ないタイプの仕事でも注意が必要です。
副業先の人と、職場の人が知り合いだった、なんてこともありえます。
副業バレを防ぐには、実店舗での副業はオススメできません。
するにしても、上記のような副業バレ要因に注意しつつ、可能な仕事を探す必要があります。
スマホやパソコンの画面を他人に見せない
スマホやパソコンというのは、現代社会のプライバシーの塊のようなものです。
少し中身を見られたら、副業がバレるということも容易に起こり得ます。
スマホやパソコンの中身から副業バレするリスクは、実際に働いているところを見られづらいネット副業にも当てはまります。
このルートでの副業バレを防ぐには、単純にスマホやパソコンを他人に「見せない」というのが最も効果的です。
とはいえ、見せなければならない状況もあると思うので、そういった場合はよくよく注意をして見せなければなりません。
面倒な手法ですが、副業用のスマホやパソコンのアカウントを作るというのも1つの手です。
また、普段使いと副業用のスマホやパソコンを物理的に分けるといったことも効果的です。
職場に知らされる住民税が多くならないように手続きをする
最後に、最も注意が必要な税金納付額の変化からバレることについての対策です。
このバレ方は、職場の事務方に直接バレるので、就業規則に副業禁止が明記された職場で働いていた場合、絶対に防ぎたいものになります。
職場に知らされる住民税額が、職場の把握している住民税額よりも多くなることを防ぐためには、確定申告をする際に気を付ける点があります。
気を付けるべき点とは、副業で発生した収入について確定申告をする際に、住民税の納付方法を選択する項目があるので、必ず【自分で納付】を選択すること。
納付方法は【特別徴収（給与から差引き）】と【自分で納付】の2種類から選べるようになっています。
ここで、【特別徴収（給与から差引き）】を選んでしまうと、副業の収入も合算して所得が計算され、給与（本業の収入）から天引きされることになります。
つまり、副業収入を含めた住民税が職場に知らされることになってしまいます。
要注意ですね。
副業バレを防ぐには、忘れずに【自分で納付】を選択することを覚えておいてください。
就業規則の副業禁止の効力
副業をしようと思ったときに、自分の本業の職場の就業規則に「副業禁止」の旨が記載してあると、ハードルが高くなりますよね。
本業の勤務時間中に副業をするというのは論外ですが、終業後や休みの日など、勤務時間外の副業も制限されるのでしょうか？
答えは「NO！」です。
勤務時間中以外の時間について、個人の自由な時間の使い方を過度に制限することは、個人に認められた基本的な権利を侵害することになります。
さすがに、休みの日の行動まで、職場に命令されたくないですよね。
厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」にも、こうあります。
厚生労働省が平成 30 年１月に改定したモデル就業規則においても、「労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。」とされている。
引用元：副業・兼業の促進に関するガイドライン 平成 30 年１月策定（令和２年９月改定）
にも拘わらず、なぜ就業規則に「副業禁止」を明記している職場が多いのでしょうか？
それは、個人の自由な副業が、本業の職場の運営に影響を及ぼすことがあるからです。
同じく「副業・兼業の促進に関するガイドライン」からの引用です。
副業・兼業に関する裁判例では、労働者が労働時間以外の時間をどのように利用するかは、基本的には労働者の自由であり、各企業においてそれを制限することが許されるのは、例えば、
① 労務提供上の支障がある場合
② 業務上の秘密が漏洩する場合
③ 競業により自社の利益が害される場合
④ 自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合
に該当する場合と解されている。
引用元：副業・兼業の促進に関するガイドライン 平成 30 年１月策定（令和２年９月改定）
つまり、基本は個人の自由が守られるが、これらの事項に該当する場合は、就業規則の「副業禁止」も効力を持つということです。
基本的には、就業規則に副業禁止が明記されていれば、副業がバレないようにするか、可能であれば職場に許可をとって実施することが望ましいです。
バレないように副業をする場合でも、上記のような本業の職場に悪影響を与えるような副業はしないようにしましょう。
余談ですが、ここまでの話は一般の労働者の話。
国家公務員法や地方公務員法で副業を禁止されている公務員の方は、この限りではありませんのでご注意ください。
まとめ
副業がバレる原因は大きく分けて3つの原因がありました。
- 自分自身が副業をしていることを発信することでバレる。
- 副業をしているところを直接見られてバレる。
- 税金納付額の変化でバレる。
この中でも、本業の職場で就業規則に「副業禁止」が明記されている人が特に注意をしないといけないのが、税金納付額の変化で本業の職場に直接バレる事態でした。
副業を始めてみたいと思っている作業療法士が、一歩を踏み出すことを妨げる副業バレですが、バレ方を知り、適切な対策を取っていればリスクは最小限になります。
また、職場の就業規則にいくら「副業禁止」が明記されていたとしても、個人の自由を不当に侵すことはできません。
まずは一歩を踏み出そうと思っているならば、副業バレを防ぎつつ、もしバレたとしても本業に支障をきたさない形でやっていれば、大きな問題にはなりづらいです。
ぜひ、「うちは副業禁止だから」という理由だけで、副業をやってみるのをあきらめないでください。
もちろん、法律で副業が禁止されている公務員の方は、法律を順守してくださいね。
とはいえ、公務員の方でも、法律の範囲内でできる副業はあるので、ぜひ多くの人が副業にチャレンジしてくれると嬉しいです。
また、副業バレはやっぱり怖いけど、今の収入や環境には満足していないという人には転職もおすすめです。
転職については、下記記事を参考にしてみてください。
参考資料
- 副業・兼業の促進に関するガイドライン 平成 30 年１月策定（令和２年９月改定）：参考資料リンク.pdf (mhlw.go.jp)
コメント