こんにちは、たにしんです。
毎月の給料明細を見て、こんなふうに感じたことはありませんか？
「額面はそこそこあるはずなのに、手取りになると思ったより少ない」
「これって、作業療法士としては普通なのか、それとも自分が低いのか分からない」
「少ないと感じるけど、どうやって増やしたらいいのか分からない」
作業療法士として働いていると、一度はこの疑問にぶつかるのではないでしょうか。
私自身もそうでした。
結論から言うと、作業療法士の手取りが「少なく感じる」のには、ちゃんとした理由があります。
そして、その理由が分かれば、今の給料のままでも手取りを増やす方法はありますし、根本的に収入を底上げする道もあります。
この記事では、国のデータをもとにした作業療法士の給料・手取りの実態、額面と手取りに差が生まれる仕組み、そして今日から実践できる手取りアップの工夫を紹介します。
私自身、節税をしっかりするようになってから、同じ給料でも使えるお金が変わった実感があります。ぜひ最後まで読んで、自分の状況と照らし合わせてみてください。
作業療法士の給料・手取りの実態
まずは、自分の感覚だけで判断せず、客観的なデータで作業療法士の給料水準を確認してみましょう。
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、作業療法士の平均年収は約444万円。内訳は、月収が約31万円、賞与（ボーナス）が約70万円となっています。
この数字を見て、「自分より多いな」と感じた人も、「自分もこれくらいだから普通か」と感じた人もいると思います。
ここで意外と知られていないのが、男女差と年代差です。
- 男性の平均年収：約466万円
- 女性の平均年収：約417万円
年代別に見ると、20代・30代のうちは大きな差がつきにくいものの、50代後半になると年収は500万円台まで伸びる傾向があります。逆にいえば、若いうちの年収差はそこまで大きくなく、差がつくのは長く働いたあと、ということです。
そして、多くの人が本当に知りたいのは「額面」ではなく「手取り」ですよね。
先ほどの月収31万円という数字に対して、実際の手取り月給は24万〜25万円前後が相場です。つまり、額面から2〜3割ほど引かれた金額が、実際に振り込まれているということになります。
「思ったより少ない」と感じていたとしたら、その感覚は間違っていません。作業療法士に限らず、給与所得者の多くが同じように感じる、構造的な理由があるからです。
手取りシミュレーション表（目安）
自分の月収がだいたいどれくらい手取りになるのか、目安の表にまとめました。独身・扶養なしの場合を想定した簡易試算です。
| 月収（額面） | 手取り目安 | 手取り率の目安 |
|---|---|---|
| 22万円（初任給の目安） | 約18.0万円 | 約82% |
| 25万円 | 約20.0万円 | 約80% |
| 28万円 | 約22.1万円 | 約79% |
| 31万円（平均月収） | 約24.2万円 | 約78% |
| 35万円 | 約27.0万円 | 約77% |
| 40万円 | 約30.0万円 | 約75% |
表のとおり、月収が上がるほど、社会保険料や税金の負担も比例して重くなるため、手取り率は下がっていきます。
「昇給したはずなのに、手取りの伸びを実感しにくい」と感じるのは、この仕組みが原因です。
参考として、平均的な作業療法士（月収31万円・賞与70.5万円＝年収444万円）の場合、賞与分の手取りも合わせた年間の手取り額は、およそ347万円が目安になります。
※上記はあくまで簡易的な試算です。実際の手取り額は、年齢、扶養家族の有無、居住する自治体、加入している健康保険組合などによって変動します。正確な金額を知りたい場合は、給料明細や源泉徴収票で確認することをおすすめします。
※このデータは公的統計に基づくものですが、集計区分によって理学療法士など他職種と合算されている場合もあります。あくまで目安として見てください。
なぜ「手取りが少ない」と感じるのか
額面と手取りの差が生まれる理由は、給料から天引きされているものが多いからです。具体的には、大きく分けて2種類あります。
①社会保険料
健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などが、給料からあらかじめ差し引かれます。これだけで額面のおよそ14〜15%程度が引かれるイメージです。
②税金
所得税と住民税が、収入に応じて課税されます。所得が上がるほど税率も上がる仕組みのため、昇給しても「思ったほど手取りが増えない」と感じやすくなります。
この2つを合わせると、額面のおよそ2〜3割が天引きされ、残った7〜8割が実際の手取りになる、というのが大まかな仕組みです。
ポイントは、この天引きは会社が勝手に決めているものではなく、法律で決まった制度によるものだということ。つまり、勤め先を変えたところで、この仕組み自体からは逃れられません。
では、この仕組みの中で手取りを増やす方法はないのでしょうか。次の章で、今すぐできる工夫を紹介します。
今の給料のまま手取りを増やす節税の工夫3選
額面はすぐには変えられなくても、税金の負担を減らすことで、実質的な手取りを増やすことは可能です。サラリーマンである作業療法士でも使える、代表的な節税の工夫を3つ紹介します。
①ふるさと納税
ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をすることで、実質2,000円の自己負担で、寄付額に応じた住民税・所得税の控除が受けられる制度です。
寄付先の自治体からは、お米や肉、日用品などの返礼品がもらえるため、実質2,000円で数万円分の返礼品を受け取っているような感覚になります。
手取りが直接増えるわけではありませんが、生活費として使う予定だったお金を浮かせられるという意味で、確実にお得です。
②iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoは、自分で掛金を積み立てて運用し、老後資金を作る制度です。
最大の特徴は、掛金の全額が所得控除の対象になること。つまり、掛けた分だけ所得税・住民税が下がり、その年の手取りが増える効果があります。
注意点として、iDeCoで積み立てたお金は原則60歳まで引き出せません。あくまで老後資金として、無理のない範囲の金額から始めることが大切です。
③生命保険料控除・医療費控除
すでに生命保険に加入している人は、年末調整や確定申告で生命保険料控除を申請することで、所得税・住民税が下がります。
また、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合には、医療費控除の対象になることもあります。
どちらも「知っているかどうか」で結果が変わる制度です。申請を忘れているだけで、本来受けられるはずの控除を逃している人は少なくありません。
私自身、こうした節税の工夫を意識するようになってから、同じ給料でも年間で数万円単位、手元に残るお金が変わった実感があります。まずは、自分がすでに使える制度を使えているか、見直してみてください。
根本的に収入を増やすための行動
節税は、今の収入の中で「守り」を固める方法です。一方で、手取りを大きく変えたいなら、収入そのものを増やす「攻め」の行動も必要になります。
昇給・資格手当のある職場で成果を出す
就職・転職先を選ぶ際、基本給だけでなく、昇給額や資格手当、管理職手当がどの程度あるかを確認することが大切です。
昇給額は月に数千円でも、年間・数年単位で見ると大きな差になります。今の職場の昇給ペースを一度確認してみましょう。
転職による年収アップを検討する
今の職場の給与水準が、作業療法士の平均や自分の望む年収と比べて明らかに低い場合は、転職も選択肢に入ります。
地域や施設形態によって給与水準には差があるため、まずは求人サイトや転職サイトに登録して、自分の市場価値を確認するだけでも視野が広がります。
転職サイトについては以下の記事も参考にしてみてください。
副業で収入源を増やす
本業の給料だけに頼らず、副業で収入の柱を増やすという方法もあります。作業療法士としての経験やスキルを活かした副業から、まったく別のジャンルの副業まで、選択肢は多くあります。副業の最初の始め方については、こちらの記事も参考にしてください。
節税で守りを固めつつ、昇給・転職・副業といった攻めの行動も組み合わせることで、手取りは着実に変わっていきます。
まとめ
作業療法士の平均年収は約444万円、手取り月給の目安は24万〜25万円前後です。
額面から2〜3割が社会保険料と税金として引かれる仕組みがあるため、「手取りが少ない」と感じるのは、決して珍しいことではありません。
今の給料のままでも、ふるさと納税やiDeCo、各種控除を活用することで、手取りを増やすことは可能です。そのうえで、昇給・転職・副業といった行動を組み合わせることで、収入そのものを底上げしていくことができます。
まずは、自分の手取りが平均と比べてどうかを確認し、使える節税制度から一つずつ取り入れてみてください。そして、余裕が出てきたら、収入を増やすための一歩も踏み出してみましょう。
同じ作業療法士として、一緒に手取りを増やしていきましょう。
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